教育環境評価2011

�T　目　的

　本学の在学生（学部学生と別科助産学生）および卒業生（学部と別科）による教育環境の評価を行い、今後の改善に役立てる。

�U　方　法

1． 対象者

1)  学部学生（１〜４年次）324人ならびに別科学生19人

2)  学部卒業生（H18年度〜H20年度）309人

　　 別科卒業生（H20年度〜H21年度） 39人

2. 調査方法

　　1) 調査形式：　無記名自記式質問紙調査（アンケート参照：　在学生、卒業生）

　　2) 配布・回収：　在学生は、質問紙を直接配布し、所定の回収ボックスで回収。

　　　 　　　　　　　卒業生は職場宛または自宅宛に、返信用封筒同封の郵送法で実施。

 表１．調査内容と質問（範囲）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　※別科生はQ87とQ88は該当しない

�V　結　果

１．回収数

回収数は、学部学生193人、別科学生 14人、卒業生68人であり、2006年初回調査に比べ、学年を問わず、学部学生の回収率が低くなった（表2）。学部卒業生の回収率はほぼ同じ程度であり、2割程度の協力が得られた。今回、初回の調査となった別科助産専攻は、在学生が約73％、卒業生が約33％の回収率であった。

       表2. 質問紙の配布数、回収数および回収率

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　                   　*別科助産専攻は平成20年度より開始

２．調査内容別結果

2006年初回調査との比較結果を、在学生と卒業生とに分けて、各質問項目群別に掲載した（表1）。なお、別科助産専攻はカリキュラムが異なり、少人数のため、別資料とする。

「その他、大学、教職員に対する自由意見」や自由記載欄については、在学生と卒業生とに分けて、その要約を作成した（学年別等の詳細は対象別自由記述２０１１を参照）。

なお、平成19年度より、授業科目時間数に変更があり（別資料）、これを反映するのは平成21年度の卒業生からである。また、カリキュラムの全面改正を平成22年度より行った。

３．今後の課題

1)ガイダンスについて

・ ガイダンスの内容や時間配分を検討し、効率化を図る。

・ 学生便覧やシラバスの見方、活用法を十分に説明する。

・引き続き、新入生の保護者を交えた懇談会を実施し、相互理解に努める。

2) 学生相談・助言のための体制について

・引き続き、教員の指導日を明示するとともに、その日程を守るよう徹底する。

・ 教員は研究室前のボードを活用し、居場所を明確にする。

・ 不在時の連絡の取り方、伝言の残し方などを明確にする。

3)学習支援に関する学生のニーズ把握について

・上級生には下級生支援に対する支援、下級生には上級生への積極的働きかけを促すよう、教員の共通理解を図る。

4)自主的学習環境の整備状況について

・ 施設利用の方法を周知・徹底する（例：使用許可書提出により、一部学生の独占使用ができないルールになっていることなど）

・ 情報処理室のネットワーク環境（ワイヤレス）をさらに充実する。

・ 情報処理室内や図書館内はより適切な空調管理を推進する。

・ 情報処理室や図書館は、卒論発表前、国家試験前など、学生ニーズを考慮した利用時間の拡充を図る。

5)学生のサークル活動や自治活動等の課外活動のための支援について

・ 引き続き、学生の主体的活動に対する支援方法を充実する。

6)学生生活や就職、経済面での援助等に関する相談・助言・支援について

・ 生活相談、ハラスメント対策等の充実を図る。

・ 引き続き、進路相談の方法、内容、資料保管場所、学年を問わず利用できることなどを周知する。

・ 就職先に関する県内外の情報をさらに充実する。

7)特別な支援が必要な学生への生活支援について

・ 引き続き、施設・設備等のバリアフリー化を推進する。

8)学生の生活支援等に関するニーズの把握（担任制度）について

・教員は、担任の役割、担任制度の意義についての共通理解を図る。

・ 教員と学生との定期的な交流会を年2〜3回企画・実施するよう支援する。

・ 同学年・同グループだけに留まらない、学年を超えた交流機会となるよう支援する。

・ 引き続き、学生相談室の利用方法、プライバシーの保護などを周知・徹底する。

・学生相談室の場所について再検討する。

・学外のカウンセラー、女性カウンセラーの導入を推進する。

9)学生の健康支援等に関するニーズの把握（保健室）について

・保健室管理者の不在時の利用方法について、周知する。

10) 学生の経済面への適切な援助について

・引き続き、民間の奨学金もあわせて、授業料免除など、適切な援助を充実する。

11) 大学のカリキュラム全体及び具体的科目について

　　・平成22年度に改正したカリキュラムの成果を追跡する。さらに教員間、教員と事務職員との連携強化を図る。

　　・離島実習の目的の周知と経済的支援を充実する。

　　・教育方法の改善については不満の科目が増加していることから、実習指導力向上も含め、全学的に改善に向けた取り組みを推進する。

12) 履修登録・時間割等について

・シラバスの変更のある場合は毎年配布する。

・履修登録、履修指導方法、時間割について、卒業生からかなりの改善が得られたが、在学生からはあまり改善が得られなかったことから意見を収集し検討する。

・期末試験の方法、授業評価について、卒業生からかなりの改善が得られたが、在学生からは全く改善が得られなかったことからさらに改善を行う。

・実習場所について改善の必要性は依然として3割程度あり、引き続き、遠距離、離島にかかる経済的負担の支援体制を充実する。

・実習配置方法について全く改善が見られないことから、相互理解の場をもつなど、改善に向けた取り組みが必要である。

・国家試験対策について改善の必要性が増加したことから、学生の主体性を尊重しつつ、科目の到達目標と関連させて教科内容に反映させるなどのさらなる取り組みが必要である。

13) 成績評価の適切性について

・成績評価、試験の実施については8〜9割が適切と回答したが、カンニング予防対策の成果については追跡が必要である。

・試験日の時間割について4人に1人は不適切と回答したことから、1日の科目数が集中しないよう負担をこうりょ軽減する。

・成績評価の不服の対処について8割は適切と回答していたが、さらなる透明性や周知を徹底する。

14) 国家試験対策に関する支援ついて

・国家試験の受講率や満足度について在学生は卒業生より低く半数程度で、受講状況は芳しくないので、受講しない学生の意見や受験対策を把握し、効率的な支援策を検討する。

・模試の受験状況や結果の活用は、在学生は卒業生より低く5〜6割で、個人情報保護に対する不安もあったことから、教員との信頼関係に基づいた支援体制を整える。

15) 大学の施設・設備・運営法について

・図書館の改善について卒業生は平成18年度より改善傾向を示したが、学部生は変化が見られず、卒業生、在学生ともに半数が改善の必要性をあげていた。室、席、図書冊数の利用人数、利用頻度、利用目的に応じた改善策の工夫と利用者マナーを周知する。

・情報処理室はかなり改善が見られた。継続してレポート、論文作成、データ分析等の学習支援に繋がる学生のニーズに応える。

・演習室、講義室の改善の必要性は平成18年度同様2割台であり、継続して学生の意見の収集と利用に関する周知を図る。

16) 卒業後、修了後、将来について

・卒業後、修了後の進学希望について、在学生は卒業生より2割台に増加していた。現場経験が必要であることから、進学相談等の支援体制を整える。

・本学への進学の希望者は平成18年度よりさらに減少し、在学生は卒業生よりかなり減少していたことから、院生との交流など、関心がもてるような取り組みを検討する。

・伝統として残したい本学の長所は平成18年度よりわずかに増加し、在学生は2割台に、卒業生は3割台になったことから、カリキュラム改正の成果の追跡と、継続して本学の特徴の教育方法への反映を検討する。